執筆: 佐賀・筑後産業保健事務所公開日:
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職場の人間関係を改善する:エビデンスと実践|第1回
「それ、前にも言ったよね」「今、忙しいから後にして」
聞いた側は、次に声をかけるのをためらう。答えた側は、「なぜ分からないまま進めたのか」と腹を立てる。忙しい職場では、こうした行き違いが仕事の確認を妨げることがあります。
このシリーズでは、職場の人間関係を改善する研究を紹介し、少人数の総務でも実行できる方法を考えます。第1回は、相手を尊重した日々の応対を、職場でどう増やすかがテーマです。
主な読者は、常時50人以上の事業場の経営者・総務・現場責任者です。以下の会社・会話・表は架空で、当事務所の実績や実在の相談例ではありません。研究の結果と、そこから考えた実務上の提案を分けて説明します。
68人の製造業。「聞くのが怖い」と確認が後回しになる
常時68人が働く製造業の事業場を想定します。出荷担当は主任を含め6人、総務は2人。総務の一人が衛生管理者を兼務し、嘱託産業医との窓口になっています。常駐の保健師はいません。
出荷締切が近づくと、経験の長いAさんに確認が集中します。入社半年のBさんが似た型番の違いを尋ねると、「前にも説明したよね」と返されました。
Bさんは、次から質問を後回しにするようになります。Aさんは「分からないことは早めに聞いてほしい」と感じ、主任は「二人の相性が悪い」と考えています。
ただ、総務がそれぞれに話を聴くと、説明に使う一覧表が古く、急ぐ確認も通常の質問も、すべてAさんへ集まっていました。Aさんの出荷作業は、その分減っていません。
この場合は、返事の仕方と、質問を受けられる仕事の組み方を一緒に見直す必要があります。忙しさは言動の背景として確認しますが、相手を傷つける応対を容認する理由にはしません。
研究では、日々の礼節を育てる取り組みが検討されている
職場で互いを尊重した応対を育てる取り組みの一つに、CREW(クルー)があります。礼節・尊重・職場への関わりを扱い、進行役の支援のもとで職場の対話と実践を継続する方法です。経営側の支援も含む取り組みで、米国退役軍人省の資料でも紹介されています。VA・Collegial Support
2011年のカナダの研究では、医療機関の41部署のうち8部署で6か月間のCREWを実施し、33部署と比較しました。職員調査では、同僚間の礼節や職務満足などに、比較群より大きな改善が報告されています。Leiterら、2011
ただし、部署を無作為に割り付けた研究ではありません。参加部署の特徴や他の取り組みの影響を切り離すには限界があり、医療機関の結果を日本の製造業へそのまま当てはめることもできません。
2012年の1年後の追跡報告では、礼節などの改善が続いた一方、欠勤の改善は維持されませんでした。人間関係への取り組みで、すべての健康・勤務上の問題が改善し続けるとまでは言えません。Leiterら、2012
これらを踏まえると、日々の応対を職場全体で振り返ることは、改善策として検討できます。ただし、以下で提案する短い話合いや言い換えは、CREWそのものでも、同じ効果が検証された方法でもありません。
忙しいときの返事と、確認の手順を決める
まず総務は個別に困りごとを聴き、主任と、どの場面で確認が止まっているかを整理します。個人の訴えをそのまま全員へ紹介せず、職場で共有してよい範囲を確かめます。
そのうえで、例えば週1回の既存の打合せのうち15分を使い、「すぐ答えられないときの対応」を一つ決めます。出荷担当6人と総務1人なら、延べ1時間45分の勤務時間です。主任はその時間分の作業を調整し、総務も既存の会議報告を短くするなどして時間を確保します。
話合いでは、実在の人を名指しして反省させたり、つらい経験を全員の前で話すよう求めたりしません。架空の場面を使い、「次に何と言い、どう動くか」を考えます。
表は横にスクロールできます。
| よくある場面 | 応対と運用の例 |
|---|---|
| 今は手を離せず、質問に答えられない | 「この作業が終わる10時半に一緒に確認します。出荷に関わる急ぎなら、主任へ伝えてください」と、次の確認方法を示す。 |
| 前にも説明した内容を聞かれる | 「一覧表のどこまで確認できましたか。分かれ目を一緒に見ましょう」と確認する。表が古い場合は、主任が更新担当と時間を決める。 |
| 間違いを見つけ、強く注意したくなる | 「この伝票と品番が違います。出荷前に照合しましょう」と、事実と必要な行動を伝える。人格の評価を加えない。 |
安全や品質に関わる確認は、約束の時刻まで待たせません。この事例なら、不明な品の出荷を止め、主任へ確認します。主任でも判断できなければ、所定の品質管理・出荷承認の担当へつなぎます。
「丁寧に答える」と「すべて即答する」は違います。相手を待たせる場合にも、確認できる道筋を残すことが、この職場で試す対応です。
言い方を変える時間を、仕事の中に確保する
Aさんへ「もっと優しく教えて」と頼むだけでは、質問対応と出荷作業が重なったままです。
主任は、急がない質問を勤務時間内の確認枠へまとめ、Aさんが説明する間の作業量も減らします。代わりの人がいなければ、急がない社内集計を後日に回すなど、先に減らす仕事を決めます。安全確認、必要な記録、顧客との契約上外せない作業は省きません。
取引先と約束した出荷に影響する場合は、工場長や営業責任者が納期等の調整を判断します。職場の裁量で処理できない量を、Aさんや主任の残業で埋め続けないようにします。
Bさんにも、確認した箇所と分からない点を伝える方法を説明できます。ただし、うまく質問できないことを理由に、無視や侮辱を受けても仕方がないという扱いにはしません。主任自身も、答えられないときには次の確認先を示します。
1〜2週間後には、総務が個別に「まだ聞きづらい場面はあるか」、主任が「確認待ちや特定の人への集中は減ったか」を確かめます。これは運用の点検時期の例で、研究で効果が確立した期間ではありません。
相談件数が減っただけで成功と判断しないことも大切です。言い出せなくなった可能性もあるため、実際に確認できたか、仕事や体調の困りごとが残っていないかを併せて見ます。少人数の回答や自由記述をそのまま掲示すると、誰の意見か分かることにも注意します。
ハラスメントの相談を「お互いの言い方」で終わらせない
繰り返す侮辱、仲間外し、特定の人への無視などの訴えがある場合、全員向けの話合いだけで済ませることはできません。パワーハラスメントに当たるか微妙な段階でも、相談に対応する必要があります。
会社は相談を受け、事実関係を迅速・正確に確認し、状況に応じた保護や対応を進めます。相談者等のプライバシーを守り、相談したことなどを理由に不利益な取扱いをしないことも必要です。厚生労働省・パワーハラスメント防止指針
最初から当事者同士で話し合わせたり、仲直りや謝罪の受入れを求めたりせず、まずはそれぞれから個別に事情を確認します。相談対象が主任なら、主任を通さず相談できる窓口を案内します。
社内だけで公平な対応が難しい場合は、経営者が社労士・弁護士等への相談を検討します。労働者が社外へ相談したい場合には、都道府県労働局の相談窓口なども選択肢です。「忙しい職場だから」「本人も気にしすぎ」で片づけないことが前提です。
産業医は、健康への影響と職場改善を支える
嘱託産業医には、衛生管理者・総務から、「出荷前に確認が集中する」「質問が後回しになる」「会社は確認先と作業量を見直している」と、仕事の流れと対応状況を伝えます。産業医は、心理的な負担や健康への影響を踏まえ、職場改善や就業上の配慮について助言できます。厚生労働省・メンタルヘルス指針
本人が眠れない、出勤がつらいなどと話す場合は、職場の話合いとは別に健康相談を調整し、必要に応じて医療機関へつなぎます。健康情報は、目的と共有先・範囲を説明し、必要な同意等を確認して扱います。個人情報保護委員会・健康情報の取扱い
訪問日以外の相談、追加面談、オンライン対応の可否と費用は、契約・実施条件によります。必要な受診や休養、緊急の医療対応を次回訪問まで待たせません。
産業医への相談が、会社による事実確認や業務調整の代わりになるわけではありません。主任が運用を実行し、総務が相談経路を確保し、権限を超える変更は経営者が決めます。産業医の助言後も、実行できたか、負担が別の人へ移っていないかを見直します。
忙しいときにも、質問や確認ができる関係をつくる。 そのために、日々の応対と仕事の組み方を一つずつ変え、実際の困りごとが減ったか確かめるところから始めます。
佐賀・筑後産業保健事務所では、嘱託産業医契約を通じて、職場環境やメンタルヘルスへの対応を支援します。お問い合わせでは、事業場の人数、現在の産業医体制、どのような場面で困っているかをお知らせください。初回の連絡に従業員の実名や詳しい病歴を記載する必要はありません。
※資料確認日:2026年10月19日。研究の紹介と架空の対応例をまとめた一般的な情報です。個別の診断・治療、ハラスメントの該当性や労務上の対応は、医師・社労士・弁護士等に確認してください。
参考資料
- Leiter MP et al.(2011)The impact of civility interventions on employee social behavior, distress, and attitudes(J Appl Psychol. 96(6):1258–1274. doi:10.1037/a0024442。カナダの医療機関41部署における6か月のCREW介入研究。無作為割付ではない点は著者公開全文のStudy Designでも確認。)
- Leiter MP et al.(2012)Getting better and staying better: assessing civility, incivility, distress, and job attitudes one year after a civility intervention(J Occup Health Psychol. 17(4):425–434. doi:10.1037/a0029540。1年後の追跡で、指標により効果の持続が異なる点を参照。欠勤の改善が維持されなかった点も記載。)
- 米国退役軍人省(VA)Provider Self-Care Toolkit: Collegial Support(CREWの組織的支援、進行役、継続的な対話を参照。本文の15分の話合い・言い換え・表は独自の実務提案であり、CREWの再現・認定教材ではない。)
- 厚生労働省「職場におけるパワーハラスメント防止のための指針」(令和8年10月1日適用)(4(2)〜(4)の相談体制、迅速・正確な事実確認、プライバシー保護、不利益取扱い防止を確認。個別のハラスメント該当性をこの記事から判断しない。)
- 厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(職場環境の改善、産業医等による助言、相談・受診への接続を参照。産業医の役割と会社の業務判断・相談対応を区別。)
- 個人情報保護委員会「雇用管理分野における個人情報のうち健康情報を取り扱うに当たっての留意事項」(健康相談における利用目的、必要な範囲、説明・同意等と情報管理を参照。少人数の職場で個人が推測される点にも配慮。)
コラムは産業保健の一般的な考え方を整理したものです。公開時点の情報に基づきますが、法令の解釈や運用は一次資料と専門家の確認が必要です。個別事案の判断には使えません。
