執筆: 佐賀・筑後産業保健事務所公開日:
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職場の人間関係を改善する:エビデンスと実践|第2回
「仕事が重なっていて、少し相談したいのですが」
「まず優先順位をつけて。自分も若い頃はそうしていたよ」
上司は、経験を伝えて助けたつもりです。しかし部下は、まだ何に困っているのかを話し終えていません。相談のたびにこうしたやり取りが続くと、「話しても、自分のやり方を直す話になる」と感じることがあります。
第1回では、質問しやすい応対と仕事の組み方を扱いました。今回は、部下が相談を始めた後、上司がどう聴き、次の対応につなげるかを考えます。
常時50人以上の事業場で、少人数の総務と嘱託産業医が連携する企業を主な対象とします。以下の会社・会話・表・記録はすべて架空で、当事務所の実績や実在の相談例ではありません。
72人の卸売業。相談のつもりが「段取りの指導」になる
常時72人が働く卸売業の事業場です。営業事務は主任を含む4人、総務は2人。総務の一人が衛生管理者を兼務し、嘱託産業医の窓口を担当しています。常駐の保健師はいません。
営業事務のAさんは、午後になると複数の営業担当から急ぎの注文変更を頼まれます。それぞれに「これを先に」と言われ、既に約束した納期も動かせません。
主任へ相談すると、「一覧にして優先順位をつけよう」と、整理の方法を説明されました。Aさんは既に一覧を作っています。相談したかったのは、どの依頼を後に回してよいのか、自分には決められないことでした。
主任も電話対応と受注処理を抱えています。短時間で役立つことを伝えようとして、Aさんが話し終わる前に解決策を出していたのです。
総務が「主任との相談はどうでしたか」と個別に確かめると、Aさんは「説明はしてもらいましたが、今日の仕事は全部そのままです」と話しました。
上司の聴き方には、どのような研究があるか
日本の企業で男性上司41人と部下203人を調べた2007年の研究では、上司が自己評価した傾聴の態度・技能が高い群で、部下の心理的ストレス反応が低いという関連が報告されました。ただし、一時点の調査です。聴き方を変えた結果としてストレスが減ったとまでは言えず、対象や自己報告による測定にも限界があります。Mineyamaら、2007
別の日本の企業で行われた2005年の研究では、上司16人を研修あり・なしに無作為に分け、部下176人の回答を3か月後まで比較しました。職場のメンタルヘルスに関するオンライン研修を受けた群では、比較群で低下した「上司からの支援」の評価が、おおむね維持されました。一方、部下の心理的な苦痛を減らす効果は確認されませんでした。傾聴だけを試した研究でもありません。Kawakamiら、2005
この2本から、特定の話し方で不調や離職を防げるとは結論できません。ただ、上司の聴き方や支援を見直すことは、職場で検討する価値があります。厚生労働省の「こころの耳」でも、部下の相談に耳を傾け、職場のストレス要因の改善につなげる対応が紹介されています。こころの耳・ラインによるケア
以下の会話や時間配分は、その考え方を踏まえた独自の実務例です。研究の研修を再現したものや、同じ効果が検証された手順ではありません。
助言の前に、何に困っているのかを確かめる
主任は、Aさんへ「前は途中で整理の方法を説明してしまいました。まだ聞けていないことを教えてもらえますか」と声をかけ、周囲に聞こえない場所で話します。
例えば勤務時間内に10分を確保し、最初は電話や画面から注意を離して聴きます。これは話を10分で打ち切る決まりではありません。続きが必要なら次の時間を決め、今日の業務や安全に関わる問題はその場で扱います。
表は横にスクロールできます。
| 会話の場面 | この事例での聴き方の例 |
|---|---|
| 「急ぎの仕事ばかりで困っています」と言われた | 「今日、どの依頼が重なっていましたか」と、具体的な場面を尋ねる。話の途中で「みんな同じ」と結論づけない。 |
| 整理方法を教えたくなった | まず最後まで聴き、「一覧は作れているけれど、どれを後に回してよいか決められない、という理解で合っていますか」と確かめる。 |
| 対応案を話す段階になった | 「私から営業側へ優先順位を確認する案を考えています。ほかに困っていることはありますか」と、案を出す前提をそろえる。 |
Aさんの説明を言い直すときも、上司の解釈を押しつけません。「違います」と訂正してもらえる余地を残します。気持ちや家庭事情まで詳しく話すよう求める必要もありません。
話を受け止めることと、希望をすべて約束することは別です。 その場で決められないことは、「私には納期の変更を決められないので、営業責任者に確認し、今日の15時までに経過を伝えます」と説明できます。
聴いて分かった問題を、会社の判断につなげる
この事例で必要なのは、Aさんが一人で優先順位を決める工夫に加えて、営業側と調整する責任者を明確にすることです。
主任は、その日の依頼と締切を営業責任者に示します。営業責任者が、取引先との約束や業務への影響を確認して順番を決め、必要なら納期を協議します。顧客との契約や安全・品質上必要な確認を、現場だけの判断で省くことはできません。
主任とAさんが10分話すなら、延べ20分の勤務時間が必要です。電話の少ない時間帯を選び、急がない社内資料の転記を後日に回すなど、主任が二人分の作業を調整します。他の2人に電話対応を頼む場合も、その時間の処理件数や締切を調整し、負担をそのまま追加しません。
それでも回らなければ、営業責任者が当日追加の引受条件や処理量を見直します。総務が恒常的に電話番をする、主任が毎日残って埋める、という形では続きません。
相談の終わりには、次のように短く確認します。
「今日の注文変更の順番は、私から営業責任者に確認します。15時までに経過を伝えます。決まるまで判断に迷う依頼は私へ連絡してください」
業務上の記録は、「困っている作業・会社がすること・担当者・次の確認時刻」を残せば始められます。「段取りが苦手」「気にしすぎ」といった人物評価に置き換えないことが大切です。
健康やハラスメントの相談は、適切な窓口へつなぐ
話を聴く中で「眠れない」「出勤前に体調が悪くなる」と分かった場合、上司だけで病名や原因を決めません。総務・衛生管理者が本人と相談方法を確認し、産業医等への健康相談や、必要に応じた医療機関への受診につなげます。業務の調整も並行して進めます。厚生労働省・メンタルヘルス指針
健康情報を共有するときは、目的、相手、必要な範囲を説明し、必要な同意等を確認します。詳しい症状や病歴を部署の業務一覧に書き込まず、閲覧できる人を限定して管理します。「誰にも絶対に言わない」と約束することも避け、支援に必要な共有の進め方を説明します。個人情報保護委員会・健康情報の取扱い
繰り返す侮辱や無視などの訴えがあれば、聴き方の改善だけで終わらせず、会社の相談窓口へつなぎます。相談対象が直属の上司なら、その上司を通さず相談できる経路を使います。会社には、事実確認、状況に応じた対応、プライバシー保護、相談等を理由とする不利益取扱いの防止が求められます。厚生労働省・パワーハラスメント防止指針
本人と上司を直ちに同席させたり、仲直りを求めたりせず、必要な健康支援と相談対応を分けて進めます。社内で公平な対応が難しい場合や法的判断に迷う場合は、社労士・弁護士等に相談します。
総務と産業医は、相談後の変化まで確認する
総務・衛生管理者は、産業医へ「複数の人から急ぎの依頼が入り、本人に順番を変える権限がない」「営業責任者が調整する運用を始めた」と、仕事の実態と会社の対応を整理して伝えます。
産業医は健康への影響や就業上の配慮について助言し、会社が具体的な業務変更を実行します。訪問日前の相談、追加面談、オンライン対応の可否と費用は、契約・実施条件によります。必要な受診や休養、緊急の医療対応を次回訪問まで待たせません。
業務の運用は、例えば翌週に主任が確認します。「話せてよかったか」に加え、判断待ちの仕事が減ったか、約束した返答があったか、本人や同僚の残業が増えていないかを見ます。体調や医学的な配慮の見直しは、本人の状態と医師の助言に応じて進めます。
総務は、必要に応じて産業医等へ管理職向けの相談対応研修も相談できます。実施方法、対象人数、時間、費用を確認し、勤務時間内に無理なく参加できる形を検討します。実在の相談内容を研修の題材に広げることは避けます。
助言を急ぐ前に、相手が何に困っているかを確かめる。そして、会社が引き受ける判断を具体的にする。 相談しやすい関係は、聴いた後の対応まで含めて育てていきます。
佐賀・筑後産業保健事務所では、嘱託産業医契約を通じて、従業員の健康相談と職場の対応を支援します。お問い合わせでは、事業場の人数、現在の産業医体制、相談対応で困っている場面の概要をお知らせください。初回の連絡に従業員の実名や詳しい病歴を記載する必要はありません。
※資料確認日:2026年10月20日。研究の紹介と架空の対応例をまとめた一般的な情報です。個別の診断・治療や法的判断を示すものではありません。
参考資料
- Mineyama S et al.(2007)Supervisors' Attitudes and Skills for Active Listening with Regard to Working Conditions and Psychological Stress Reactions among Subordinate Workers(J Occup Health. 49(2):81–87. doi:10.1539/joh.49.81。男性上司41人と部下203人の横断研究。原著全文で対象・方法・自己報告による測定・因果関係の限界を確認。)
- Kawakami N et al.(2005)Effects of web-based supervisor training on supervisor support and psychological distress among workers: a randomized controlled trial(Prev Med. 41(2):471–478. doi:10.1016/j.ypmed.2005.01.001。上司16人を無作為割付し、部下176人を3か月追跡した研究の要旨を参照。職場のメンタルヘルス研修であり、傾聴単独の効果ではない。)
- 厚生労働省「こころの耳」15分でわかるラインによるケア(第3章の相談対応・傾聴、第4章の職場環境改善を参照。教材の文章・イラスト・演習は転載せず、会話と表は独自に作成。)
- 厚生労働省「労働者の心の健康の保持増進のための指針」(6(2)(3)の職場環境改善、相談対応、産業医等と医療機関への接続、情報共有を参照。)
- 個人情報保護委員会「雇用管理分野における個人情報のうち健康情報を取り扱うに当たっての留意事項」(第3の利用目的、必要な範囲、説明・同意等、安全管理措置を参照。健康情報を通常の業務記録と分け、共有を必要な相手に限る。)
- 厚生労働省「職場におけるパワーハラスメント防止のための指針」(令和8年10月1日適用)(4(2)〜(4)の相談体制、事実確認、プライバシー保護、不利益取扱い防止を参照。傾聴を事実調査や必要な対応の代替としない。)
コラムは産業保健の一般的な考え方を整理したものです。公開時点の情報に基づきますが、法令の解釈や運用は一次資料と専門家の確認が必要です。個別事案の判断には使えません。
